「みんなのお金」では、将来の収入・支出・資産を今の価値で試算します。
これは、将来の物価の変化を無視するという意味ではありません。将来の名目金額をそのまま比べるのではなく、今ならどれくらいの買い物ができるかが分かる金額にそろえて考える方法です。
結論：将来のお金を、今の感覚で判断しやすくするため
たとえば30年後に1,000万円の資産が残るとしても、物価が毎年2%ずつ上がると、今の1,000万円と同じ買い物はできません。
物価上昇率が年2%の場合、30年後の1,000万円は、今の価値では約550万円です。
将来の「1,000万円」という数字だけを見るより、今の約550万円と同じ価値と考えた方が、老後資金や住宅購入の判断をしやすくなります。
「みんなのお金」では、550万円と表示されます。
住宅費や教育費は、どう入力すればよい？
たとえば10年後に住宅を建てる予定がある場合も、「今は4,000万円で建てられるけれど、10年後はインフレでいくらになるか」と将来の名目価格を予想する必要はありません。
今、同程度の住宅を建てるならいくら必要かを入力してください。教育費、車の購入費用、リフォーム費用なども同じ考え方です。
ただし、「住宅価格が物価以上に上がると考えている」などは、その分を費用へ上乗せして入力してください。
「みんなのお金」の試算方法
アプリでは、金額（収入・支出・将来の費用）は今の物価で考えた金額を入力します。資産の年率には、インフレ率（物価上昇）の影響を差し引いた想定実質年率を入力します。
- 収入：今の金額で入力
- 収入の上昇率：物価を上回って増えると考える分を入力（昇給など）
- 生活費：今の金額で入力
- 教育費・住宅費など：今の同等のものを買う場合の金額で入力
- 資産の利回り：インフレを差し引いた想定実質年率を入力
このように、すべての金額を「今の価値」にそろえることで、将来の資産額も今の感覚で確認できます。
現金が「-2%」になる理由
普通預金の金利がほぼ0%でも、物価が年2%上がれば、お金の購買力は毎年約2%下がります。
そのため、「みんなのお金」では現金の想定実質年率を-2.0%とすることが目安になります。これは、現金残高が銀行口座で減るという意味ではなく、買えるものの量が減ることを表しています。
物価上昇を考慮しない試算をしたい場合は、現金の想定実質年率を0%に変更できます。
資産の利回りは「想定実質年率」を入力
資産の名目利回りが年6%、物価上昇率が年2%の場合、今の価値で見た利回りは約3.9%です。
計算式は以下です。
想定実質年率 ＝ （1 ＋ 名目利回り）÷（1 ＋ 物価上昇率）－ 1
「みんなのお金」には、この計算後の想定実質年率を入力します。資産別の入力目安は、以下の記事を確認してください。
この方法のメリット
- 将来の資産額を、今の感覚で判断できる
- 毎年の物価上昇率、給与上昇率、年金改定率を細かく予想しなくてよい
- 住宅費・教育費などを、今の価格を基準に入力できる
- 「資産が何歳まで持つか」を分かりやすく比較できる
注意点
- 将来の物価上昇率や資産価格を正確に予測するものではありません
- 昇給を設定する場合は、物価上昇分ではなく、物価を上回って増えると考える分を設定してください
- 特別な値上がり・値下がりが予想される費用は、個別に金額を調整してください
- 資産の利回りは将来の成果を保証するものではありません
まとめ
「みんなのお金」は、今の価値に置き換えて、将来どれくらいの暮らしができるのかを分かりやすく確認できます！！
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